院長ブログ

不妊治療は医療費控除の対象!対象の治療と手続き方法を解説

不妊治療について、2023年4月から保険適用可能な治療が増えることはご存じでしょうか?
今までは自費負担で治療にあたられていたことも、今後は保険適用で治療を受けられます。

これまで金銭的な意味で不妊治療に踏み切れなかった方も、治療が保険適用になることで、治療できる可能性があります。
適用可能な治療内容と手続き方法について、ぜひご参考にしてください。

医療費控除の対象になる不妊治療

2023年4月以降、医療費控除の対象とされている不妊治療について紹介します。
h3:①人工授精や体外受精の自己負担分
人工授精とは、精子を容器に採取して、その後子宮へ注入して受精を試みる方法です。また、体外受精は、精子・卵子共に、採取後に体外で受精させて再び体内に戻す方法です。

これまでは完全に自己負担で行う治療だったため、費用面で悩む方もいました。今後は、治療にかかる費用の自己負担分が保険適用となります。

また、自己負担分が高額になる場合は、「高額療養費制度」も適用可能です。

②医薬品代

不妊治療のために服用する医薬品代も保険適用となりました。医師から処方される医薬品はもちろん、漢方薬も対象です。

人によっては、長期的に服用が必要な方もいるため、この保険適用も大変意味があります。

③採卵や保存にかかる費用

卵子を採取するために必要な器具の費用や、卵子の保存にかかる費用も保険適用です。卵子を採取するために必要な器具としては、採卵消耗品があります。かかりつけの医院によって負担費用が異なるため、これらが保険適用されることで、自己負担額が減るでしょう。

また、女性の年齢や卵子の状態によっては卵子を凍結保存します。その際に必要な凍結料・保管料も控除の対象です。

④体質改善の施術費

妊娠しやすい体づくりのために必要な施術は、医療費控除の対象となります。たとえば、マッサージの指圧や鍼灸の施術費がこれにあたります。

指圧や鍼灸は一度の施術ではなく、通院することで体質の改善を見込めるでしょう。一回の費用が安い場合も、回数を重ねることで負担になってしまいます。医療費控除の対象となることで、通院できる方が増えるでしょう。

⑤その他の費用

上記に紹介した治療だけでなく、不妊治療をするために必要な行為に対しては保険が適用されます。
たとえば、

・不妊治療に通う交通費
・医師の紹介料
・セミナー受講料

などが挙げられます。
ただし、タクシーの乗車料金やICカードへのチャージ代金は適用外です。医療費控除の対象について、今一度確認して費用を抑えましょう。

控除を受けるための手続きとは

医療費控除を受けるための手続きを解説します。医療費の控除を受けるためには、確定申告の手続きが必要です。
また、必要な書類についても一覧でご紹介します。

確定申告を行う

控除を受けるためには、確定申告が必要です。確定申告の対象期間は、毎年1月1日〜12月31日までで、1年分の申告を翌年の2月16日〜3月15日までの間に行います。

医療費控除額は、1年間に実際に支払った医療費の合計額から、保険金などで補てんされる金額と10万円を引いた金額が目安とされています。
住宅ローン控除やふるさと納税との併用も可能です。ただし、手続き方法に変更があるため、併用したい方は詳細を確認しましょう。

必要な書類一覧

不妊治療の医療費控除に必要な書類は以下の通りです。

・マイナンバー確認書類、本人確認書類
・医療費の支払いを証明する領収書
・医療費控除の明細書
・源泉徴収票
・確定申告書A

前年度も確定申告をしている方は、それらの書類も準備しましょう。また、支払いを証明する領収書やレシートは、5年ほど保管しておくことをおすすめします。

まとめ

2023年4月から新たに医療費控除対象となる不妊治療について、解説しました。金銭的な面で不妊治療へのハードルが下がるため、治療に踏み切る方も増えるでしょう。

杏林堂治療院では、妊娠を希望する方の体質を改善するための鍼治療を行っています。ホルモン分泌を活性化させ、妊娠しやすい体づくりを一緒に目指しましょう。

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